PBRとPERは株価が割安かを調べられる指標！違いや活用方法を解説

PBRとPERは株価が適正であるか、割安かどうかを調べる際によく用いられる指標です。株式を購入するときは企業価値を測る際に用いられることがあります。実際にどのような計算式で求められるのか、また、割安かどうかを見極める基準について詳しく見ていきましょう。

PBR・PER・ROEとは

PBRとは純資産と比べた株価のこと

PBR（ピービーアール）とは、株価純資産倍率（Price Book-value Ratio）のことで、株価が一株あたりの純資産に対して何倍の値が付いているかを示すものになります。そのため、株価を1株あたりの純資産で割って求めます。1株あたりの純資産は、純資産を発行済み株式総数で割って求めるので、以下のようにまとめられます。

• PBR＝株価×発行済み株式総数÷純資産

つまり、PBRとは純資産と比べた株価のことで、PBRが大きいと対象企業の純資産と比べて株価が割高、少ないときは割安と考えます。

PERとは純利益と比べた株価のこと

PER（ピーイーアール）とは、株価収益率（Price Earnings Ratio)のことで、株価が一株あたりの当期純利益に対して何倍の値が付いているかを示すものになります。そのため、株価を1株あたりの当期純利益で割って求めます。1株あたりの当期純利益は、当期純利益を発行済み株式総数で割って求めるので、以下のようにまとめられます。

• PER＝株価×発行済み株式総数÷当期純利益

つまり、PERとは当期純利益と比べた株価のことで、PERが大きいと対象企業の当期純利益と比べて株価が割高、少ないときは割安とみなします。

ROEはPBRとPERから算出できる指標

ROEとは自己資本当期純利益率のことで、企業が純資産を用いて効率よく利益を上げられているのかを示す指標です。一般的には「アールオーイー」と呼びますが、「ロエ」と呼ぶ方もいます。

• ROE＝当期純利益÷純資産×100

PERとPBRがすでに分かっているときは、ROEは以下のように計算できます。

• ROE＝PBR÷PER

一般的に、ROEが高いときは株価は上昇しやすいとされています。これは当期純利益と比べて株価が割安なとき、つまりPERの数値が低いときは株価が純利益を反映するように変化することが多いためです。PERの数値が少ないと割る数が小さいのでROEは大きくなり、近々株価上昇が見られるかもしれません。

ただし、PBRがそもそも大きい場合には、ROEも高く出る傾向にります。ですので、前提として、PBRの数値が低く抑えられた状態であり、そのうえでROEが高い、ということが判断の基準のひとつとなります。

PBRの見方

PBRの目安は1

PBRは株価が1株あたりの純資産の何倍かを示す指標なので、PBRが1であれば、純資産と同額ということになり、一般的な株価と等しくなります。

これらを踏まえ、PBRの目安を1として割高か割安かを判断することがあります。

PBRが1未満の株式は割安とは限らない

PBRが1未満の株式は、一般的には割安と判断できそうですが、必ずしも1未満であれば割安とはいえません。

例えば赤字が出ている場合には、現時点ではPBRが1未満であっても、近々に純資産が減少し、株価暴落につながる恐れがあります。PBRの数値だけで判断するのではなく、純資産が大きく減るような要因がないか、経営状態に問題が起こっていないかを確認し、包括的に割安かどうかを判断することが必要になります。

割安かどうかは業界によって異なる

一般的にはPBRが1よりも大きいか、あるいは小さいかによって割安かどうかを判断します。しかし、自己資本をあまり必要としない業種・業界もあるため、一概に1を基準に判断することはできません。

例えば情報通信業やサービス業などの自己資本があまりなくても算入できる業界では、PBRが3倍、4倍程度でも平均的と判断することがあります。また、医薬品などの利益効率が高い業界も、PBRが2倍、3倍程度でも平均的と判断できるでしょう。

PBRだけで割安かどうかを判断するのは危険

PBRを利用することで簡易的に株式が割安か割高かをチェックすることはできますが、PBRだけで判断してしまうことは危険です。企業の経営状態や他企業との合併・統合が行われる予定があるのかなど、企業を取り巻く状況を詳しく調べて総合的に判断するようにしましょう。

PERの見方

一方、PERは当期純利益をベースとして、株価が割安か割高かを判別する指標です。当期純利益とは企業が1年間に獲得した純利益のことで、PERでは株価が当期純利益の何年分に相当するのかを求めます。

例えばPERが8倍であれば、同様の利益が続くと仮定し理論上は株式を購入した資金を8年で回収できるということになるでしょう。PERが大きければ株式を購入した資金を回収するまでに時間がかかり、反対にPERが小さければ株式を購入した資金を回収するまでにあまり時間がかからないということになります。

PERの目安は15

PERの目安は15倍とされることが一般的です。理論上の根拠があるわけではありませんが、日本の上場企業の平均が約15倍となっており、それがひとつの基準となっています。購入した資金を15年未満で回収できる株式は割安、購入した資金を回収するのに15年を超える株式は割高と考えることができます。

業界によって割安の基準が異なる

一般にPERの目安は15とされますが、業界によっては異なります。例えば不動産業や建設業などの業界では、PERの平均がそもそも12～13倍程度のため、PERが15もあれば割高すぎると判断できるかもしれません。反対に医薬品や情報通信業ではPERの平均が27～28倍程度のため、PERが20でも十分に割安と判断できることがあります。

当期純利益が赤字の企業には利用できない

PERもPBRと同様、赤字の企業に対しては利用しづらい指標です。例えば赤字を補填するために保有する資産を売却して現金化すると、一時的に当期純利益が大きくなり、PERの数値は下がることになります。

しかし、単に資産を売却したことで見かけの利益が大きくなっているだけなので、利益が増加したのではありません。そのため、PERの数値で判断してしまうと割高な株式を購入してしまうことになります。

PERだけで割安かどうかを判断するのは危険

PERの数値を参考にして、株式が割安か割高かを考慮することができます。しかし、PERだけで判断すると、業界の平均や赤字の有無などを見落としてしまうことになり、正しい判断ができません。PERだけでなく企業の業績や利益の内訳、今後の事業計画などにも注目し、総合的に割安か割高かを判断するようにしましょう。

事業譲渡・株式譲渡についてご検討の際はぜひご相談ください

株価の基準はありますが、業界やそのときどきの状況によりその率は変動することが分かったかと思います。M&Aで株式を売却の際も、考え方はさまざまなひとつの正解があるわけではありません。

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